火災保険を提供している保険会社一覧をご紹介します。誰もが知っている大手損保から共済まで、30以上の保険会社を取り上げています。

各社の火災保険の口コミや評判もご覧頂けます。保険会社選びの参考にもなりますので、気になる会社をぜひチェックしてみて下さい。

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メガ損保の火災保険

日本を代表する大手損保をメガ損保と言います(参考:3メガ損保とは)。

当然、火災保険の契約数も非常に多く、保険金の支払いやサポートもしっかりとしているため、おすすめです。

東京海上日動

世界的に見ても大手損害保険会社と言える東京海上日動は、年間の売上が2兆円を大きく超える日本屈指の保険会社です。

トータルアシストというブランド名で損害保険を販売していて、自動車保険から生損保一体型保険まで、様々な商品を扱っています。非常に多くの保険契約者を抱えています。

火災保険に関しては東京海上日動の火災保険「トータルアシスト住まいの保険」のページにて、詳しく解説しています。

充実の基本補償と各種特約が用意されているほか、無料で「事故防止アシスト」と「メディカルアシスト」を、有料で「緊急時助かるアシスト」と「住まいの選べるアシスト」という4つのアシストを利用することが可能です。

三井住友海上

三井住友と言うとメガバンクの三井住友銀行が非常に有名ですが、三井住友海上もメガ損保と称されるほど規模の大きな損害保険会社として全国的に知られています。

同じ大手損保として知られる「あいおいニッセイ同和損保」や、通販型自動車保険で高い人気を誇っている「三井ダイレクト損保」は同社のグループ企業です。

火災保険に関しては三井住友海上の火災保険「GK すまいの保険・リビングFIT」のページにて、詳しく解説しています。

同社では主力の保険商品を「GKシリーズ」として販売していて、前者はその中の一つです。一般的なタイプのもののほか、積立タイプのものも用意されています。後者はGKシリーズではない賃貸専用の火災保険です。

損保ジャパン日本興亜

年間の売上高が2兆円を大幅に上回る大手損害保険会社です。本社ビル42階の損保ジャパン日本興亜美術館にて、ゴッホが描いた「ひまわり」が展示されていることでも有名です。

火災保険に関しては損保ジャパン日本興亜の火災保険「THE すまいの保険」のページにて、詳しく解説しています。もともと損保ジャパンも日本興亜損保も数多くの火災保険契約者を抱えていたため、合併後の契約件数も非常に多くなっています。

あいおいニッセイ同和損保

2010年にあいおい損保とニッセイ同和損保が合併して誕生した大手損害保険会社です。前者の創業が1913年、後者の創業が1897年ですので、非常に歴史の長い会社と言えます。

様々な種類の損保を扱っていますが、自動車保険や火災保険などといった主力商品に関してはTOUGH(タフ)というブランド名で販売されています。

火災保険に関してはあいおいニッセイ同和損保の火災保険「タフ・住まいの保険」のページにて、詳しく解説しています。

最低限の補償範囲にすることで格安の保険料を実現した「エコノミー」、水濡れや盗難など補償内容を充実させた「ベーシック」、突発的な事故や不測の事故による被害も補償できる「ワイド」などといったプランから選べます。

ネット損保の火災保険(ダイレクト火災保険)

同じ損害保険でも、自動車保険の世界では一足先に「ダイレクト型」や「通販型」と呼ばれる保険商品が登場しましたが、ついに火災保険にも登場しました。

従来は代理店を通じての申し込みでしたが、ネット損保の火災保険ならネット申し込みが可能です。

楽天損保

大手ITグループ楽天の損害保険会社です。1951年に創業した朝日火災を、2018年に楽天が買収して誕生しました。

朝日火災時代は堅実な中堅損保といったポジションで、他社の保険会社と比較した際の優位性は目立ちませんでしたが、楽天損保になってからは保険料の安さや充実したサービスなどを前面に打ち出し、イメージが大きく変わりました。

火災保険に関しては楽天損保の火災保険「ホームアシスト」のページにて、詳しく解説しています。

ソニー損保

ダイレクト自動車保険において、圧倒的な知名度と契約数を誇る損害保険会社です。ソニーグループに属していて、自動車保険だけではなく、火災保険や医療保険やペット保険なども扱っています。

火災保険を始めたのは2018年10月と、他社と比べると歴史は浅いのですが、その分、他社の火災保険を知り尽くした上で新たに販売する火災保険ということもあり、保険料や申し込みの手軽さが特に魅力的となっています。

詳しくはソニー損保の火災保険「新ネット火災保険」のページにて、解説しています。

セゾン自動車火災

セゾン自動車火災は「おとなの自動車保険」というユニークな商品でよく知られている通販型の損害保険会社です。知名度が高まってきたのはここ数年~十数年のことですが、実は1982年から営業を続けています。

大手損害保険会社の損保ジャパンと、大手クレジットカード会社のクレディセゾンが同社の大株主になっています。

火災保険に関してはセゾン自動車火災の火災保険「じぶんでえらべる火災保険」のページにて、詳しく解説しています。

40代50代の方に人気の「おとなの自動車保険」でよく知られている同社ですが、火災保険もユニークな名称となっています。その名の通り、自分で必要な補償と不要な補償を選ぶことができるという自由度の高さが売りです。

ジェイアイ傷害火災

旅行大手のJTBと中堅損保のAIGが共同出資して誕生した損害保険会社です。JTBが出資しているということもあり、当初は海外旅行保険がメインでしたが、現在は火災保険も扱っています。

火災保険に関しても、もともとは賃貸専用の家財保険のみを扱っていましたが、2018年3月からは戸建てや分譲マンション用のダイレクト火災保険の販売を開始しました。

詳しくはジェイアイ傷害火災の火災保険「iehoいえほ」のページにて、解説しています。

中堅損保の火災保険

メガ損保やネット損保と比べると知名度や目新しさはあまり感じられませんが、歴史や売上規模はしっかりとしている中堅損保をご紹介します。

AIG損保

AIG損保は、アメリカに本社を置いて世界的に保険事業を展開している損害保険会社です。日本ではAIG損害保険株式会社が事業を運営しているため、「AIG損保」と表記されることもあります。

日本では特に海外旅行保険や留学者向けの保険が人気となっていますが、火災保険も提供しています。

火災保険に関してはAIG損保の火災保険「スイートホームプロテクション・リビングサポート保険」のページにて、詳しく解説しています。

前者は「ホームライフ総合保険」という別称があり、住まいに関する様々な損害を幅広く補償することができます。後者は賃貸住宅にお住まいの方向けで、家財保険としての性質が強い商品内容となっています。

チャブ損保

チャブ損保は、スイスのチューリッヒに本社を持つ外資系の損害保険会社です。メディアへの露出が多い他の外資系損保や、日本の大手保険会社などと比べると、知名度は若干落ちますが、自動車保険から賠償責任保険まで様々な損害保険を扱っています。

火災保険に関してはチャブ損保の火災保険「住宅総合保険・リビングプロテクト総合保険」のページにて、詳しく解説しています。

前者は戸建て向けの一般的な火災保険で、後者は賃貸マンションやアパート向けの保険となっています。前者に関しては複数のプランが用意されていて、補償範囲と保険料の兼ね合いを見ながら決めることができます。

セコム損保

ホームセキュリティシステムでお馴染みのセコムですが、同社のグループ会社で損害保険を扱っているのがセコム損保です。

東京海上日動や三井住友海上や損保ジャパン日本興亜などといった大手損保と比べると会社としての規模は小さく、知名度もそこまで高くはありませんが、セコムらしいきめ細やかなサービスが好評となっています。

火災保険に関してはセコム損保の火災保険「セコム安心マイホーム保険」のページにて、詳しく解説しています。

保険料を抑えたい方におすすめの「スリム」、水災以外のほとんどの損害を補償できる「ベーシック」、水災も補償可能な「ワイド」の3つのプランが用意されています。なお、地震による損害は別途地震保険への加入が必要となります。

共栄火災

1942年から営業を続ける中堅損保です。大手共済で知られるJA共済が大株主となっていて、JAグループとの繋がりもあります。

火災保険に関しては共栄火災の火災保険「安心あっとホーム」のページにて、詳しく解説しています。

日新火災

東京海上ホールディングスの完全子会社になっている中堅損保です。同じグループではありますが、どちらも損害保険を販売していることから、東京海上日動と競合することもあります。

火災保険に関しては日新火災の火災保険「住自在」のページにて、詳しく解説しています。

大同火災

沖縄を基盤とする沖縄の損害保険会社です。他の保険会社と比べると全国的な知名度は劣りますが、沖縄県内での知名度はシェアはとても高いものとなっています。

火災保険に関しては大同火災の火災保険「DAY-GO!すまいの保険」のページにて、詳しく解説しています。

スミリンエンタープライズ

大手ハウスメーカーの住友林業グループに入っている保険代理店です。

これまでご紹介してきた損保各社のように自社で保険を販売しているのではなく、住友林業すまいの火災保険(三井住友海上が引受)と住友林業オーナーズ火災保険(東京海上日動が引受)という自社ブランドの保険商品を、損保会社と組んで販売しています。

詳しくはスミリンエンタープライズの火災保険のページにて、解説しています。

共済の火災共済

共済団体でも火災保険と似た性質を持つ「火災共済」を扱っています。

住まいを守るという意味では火災保険も火災共済も似てはいますが、サービスも補償内容も充実しているので、火災保険の方がおすすめです(参考:火災保険と火災共済の違い)。

JA共済

JA(農協)が提供している共済です。取り扱っている共済の種類が多いことや、60年以上という長い歴史を持っていることなどから、知名度が高いだけではなく加入者数も多いです。

火災共済に関してはJA共済の「建物更生共済 むてき」のページにて、詳しく解説しています。

損害保険会社や少額短期保険会社の一般的な火災保険では、地震保険に別途加入しないと地震による損害のリスクをカバーすることができませんが、こちらの共済は最初から地震が保障の対象に含まれているという特徴があります。

全労済

全労済は日本に数ある共済の中でも、特に加入者が多いことで知られる大手共済です。

50年以上に渡って共済を提供しているほか、古くから著名人をイメージキャラクターで起用しているなどといったこともあり、共済に加入していない人からの知名度も高めです。

火災共済に関しては全労済の「新火災共済」と「新火災共済+新自然災害共済」のページにて、詳しく解説しています。

「新火災共済」は火災や様々な自然災害などの被害を保障する共済で、「新火災共済+新自然災害共済」は新火災共済に盗難と地震の保障を追加した共済となっています。

都道府県民共済

全国生協連が提供している共済です。一般的には県民共済と呼ばれることが多いですが、北海道なら道民共済、東京都なら都民共済、大阪府と京都府なら府民共済と呼ばれています。

なお、全ての県で展開しているわけではなく、一部の県では加入できないため、注意が必要です。

火災共済に関しては都民・道民・府民・県民共済の「新型火災共済」のページにて、詳しく解説しています。

建物や家財が損害を受けた場合は再取得価額で共済金を受け取ることができるほか、共済として剰余金が発生した場合には「割戻金」としてある程度の掛け金が戻ってくるなどといった特徴があります。

コープ共済

コープ共済は1984年に事業を開始した共済です。正式には「CO・OP共済」と表記しますが、当サイトでは分かりやすいようにカタカナ表記で統一しています。

火災共済に関してはコープ共済の「火災共済+自然災害共済」のページにて、詳しく解説しています。

補償範囲などと考えるとセットでの契約をおすすめしますが、火災共済だけを単独で契約することができます。なお、自然災害共済は単独契約が不可能となっていて、必ず火災共済と一緒に契約しなければなりません。

少額短期保険の火災保険

少額短期保険の火災保険は、主に賃貸住宅入居者用の保険となっています。

補償内容や補償金額もかなりの差がありますので、戸建てや分譲マンションにお住まいの方にはおすすめできません。

東京海上ミレア少額短期保険の火災保険 【東京海上ミレア少額短期保険】
 1.損保ではなく少額短期保険という形態
 2.家財のみが補償の対象となっている
 3.建物の補償がない分、保険料は安め
東日本少額短期保険の火災保険 【東日本少額短期保険】
 1.賃貸住宅とテナント向けの火災保険
 2.2年契約で保険料が安くなる
 3.個人・借家人賠償責任保険が付いている
ジャパン少額短期保険の火災保険 【ジャパン少額短期保険】
 1.家財の損害は再調達価格基準で支払い
 2.インターネットからの申し込みが可能
 3.少額短期保険なので比較的安い
アイアル少額短期保険の火災保険 【アイアル少額短期保険】
 1.賃貸でも持ち家でも契約可能
 2.エコノミーとベーシックの2タイプ
 3.家財保険以外の少額短期保険も提供中
エタニティ少額短期保険の火災保険 【エタニティ少額短期保険】
 1.賃貸専用の火災保険
 2.S~Eまで6つのプランが用意されている
 3.保険期間を2年にすると割引あり
あそしあ少額短期保険の火災保険 【あそしあ少額短期保険】
 1.賃貸専用の火災保険
 2.2種類の特約がある
 3.保険期間は1年 or 2年
フレックス少額短期保険の火災保険 【フレックス少額短期保険】
 1.賃貸専用の火災保険
 2.WEB申し込みが可能
 3.保険期間は2年で自動更新制
SBIリスタ少額短期保険の地震補償保険 【SBIリスタ少額短期保険】
 1.手軽に始められる地震補償保険
 2.火災保険とセットでなくても契約可能
 3.地震保険と併用することも可能
セーフティージャパン・リスクマネジメントの火災保険 【セーフティージャパン・リスクマネジメント】
 1.賃貸専用の火災保険
 2.ネットで契約手続きができる
 3.保険料はコンビニで支払い可能
宅建ファミリー共済の火災保険 【宅建ファミリー共済】
 1.全国10万社加盟の宅建協会向けの保険
 2.少額短期保険なので保険料は安め
 3.賃貸住宅オーナー向けのプランもある

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